中古住宅を買う前に、建築家に相談したい方へ|建築家に無料相談

気になる中古住宅、買う前に確かめたいことはありますか?

団地の一室をリノベーションした明るいキッチン
 
中古住宅を買ってリノベーションしたい方へ。
 
気になる物件が見つかったとき、間取りや価格だけでなく、建物の状態や「思いどおりに直せるかどうか」も、買う前に確かめておきたいところです。
買ってから「思った工事ができない」と分かると、直すための費用や手間が大きく変わってしまいます。
このページでは、買う前に見ておきたいこと、インスペクションや瑕疵保険の仕組み、お金の話、そして建築家に相談するとよい理由をまとめました。
国の資料はこちらです。
既存住宅の売買・リフォーム(国土交通省) >
住宅ローン減税・既存住宅を取得したとき(国土交通省) >

こんなお悩みはありませんか?

  • 気になる中古住宅があるが、建物の傷みや雨漏りが心配
  • 築年数が古い物件で、耐震性が気になる
  • 思いどおりの間取りに変えられるか、買う前に知りたい
  • マンションの管理規約で、リノベーションに制限がないか不安
  • 住宅ローン控除やリフォームの補助金が使えるか分からない
  • 物件価格とリノベーション費用を合わせて、予算内で収まるか知りたい

買う前に見ておきたい5つのこと

1. 建物の傷み・雨漏り・構造

内見では、壁や天井のシミやカビ、床のきしみや傾き、外壁のひび割れなど、目に見える傷みを確かめましょう。
雨漏りの跡があれば、屋根や外壁の状態も気になるところです。
見えない部分の状態は、内見だけでは分からないこともあります。
気になる点があれば、専門家に相談する目安にしましょう。

2. 耐震性(新耐震基準かどうか)

1981年6月1日から使われている耐震基準を「新耐震基準」と呼びます。
新耐震かどうかは、完成した年ではなく建築確認を受けた日で決まります。
1981年から1983年ごろに完成した建物は、建築確認の日付を確かめましょう。
旧耐震の建物でも、耐震診断や耐震改修で対応できる場合があります。
買う前に、耐震性の見通しを建築家に相談しておくと安心です。

当サイトの建築家の設計事例

築25年の家のリフォーム

耐震性を確保するために筋交いなどの補強を入れ、傷んだ土台を入れ替えた築25年の住宅の事例です。

3. 思いどおりの間取りに変えられるか

壁や柱を抜いて間取りを変えられるかは、建物の構造によって違います。
マンションでは、壊せない壁(耐力壁)や、共用部分の配管・サッシの扱い、管理規約の制限があります。
団地はもともと開放的な間取りが多く、ほかのコンクリート系集合住宅に比べると間取りの自由度が高い場合もあります。
気になる物件の間取り変更は、買う前に建築家に見てもらうのが確実です。

当サイトの建築家の設計事例

ブラックハウス~千波町の家リノベーション

構造材をできるだけ残しながら、間取りを変えてリノベーションした事例です。

4. 再建築できる土地か(接道など)

戸建ての場合は、土地の接道の状況などによって、建て替えができない土地もあります。
将来の建て替えまで考えている方は、買う前に土地の条件も確かめておきましょう。
古い建物では、建築基準法上の用途や接道、避難、採光などの条件を早い段階で整理しておくことが大切です。

5. 検査済証の有無

検査済証は、建物が建築確認どおりに完成したことを示す書類です。
古い建物では、検査済証がない場合もあります。
検査済証の有無は、増築や用途変更などリノベーションの手続きや、住宅ローンの審査にも関わってきます。
売主や不動産会社に、確認申請関係書類があるかどうかを尋ねてみましょう。

インスペクション(建物状況調査)で、買う前に建物の状態を確かめる

インスペクションとは、建築の専門家が住宅の状態を調べることです。
宅地建物取引業法で「建物状況調査」と呼ばれているものは、国の登録を受けた講習を修了した建築士(既存住宅状況調査技術者)が、国土交通省の定める基準にそって行う調査です。
調べるのは、構造耐力上主要な部分と、雨水の浸入を防止する部分の劣化の有無です。
目視や計測、非破壊検査で調べます。
2018年4月1日の宅地建物取引業法の改正で、宅建業者には次のことが義務付けられています。

  • 媒介契約の締結時に、建物状況調査を実施する者のあっせんに関する事項を依頼者に説明すること
  • 建物状況調査が実施されている場合は、その結果の概要などを重要事項として説明すること
  • 売買などの契約の成立時に、建物の状況について当事者の双方が確認した事項を記載した書面を交付すること
当サイトの建築家の設計事例

再建築不可のリノベーション

建て替えができない敷地に建つ築40年以上の住まいを、状況を調べて耐震診断を行い、基礎の補強などの耐震改修をしてリノベーションした事例です。

調査を受けること自体は、買主・売主に義務付けられているわけではありません。
買主が購入希望の住宅で建物状況調査を実施する場合は、売主の承諾が必要です。
調査の結果は、買うかどうかの判断や、リノベーションの計画を立てる材料になります。
国土交通省の手引きはこちらです。
建物状況調査(インスペクション)活用の手引き(国土交通省) >

既存住宅売買瑕疵保険で、引渡し後の不具合に備える

国土交通省の手引きは、既存住宅売買瑕疵保険について「既存住宅の構造耐力上主要な部分又は雨水の浸入を防止する部分について瑕疵(欠陥)が発見された場合に生じる補修費用などの経済的な負担をカバーするのが、検査と保証がセットになった既存住宅売買瑕疵保険です」と説明しています。
引渡しの前に住宅の検査を行い、基準に適合していれば加入できます。
加入していれば、引渡しを受けた後に住宅の構造耐力上主要な部分や雨水の浸入を防止する部分の瑕疵(欠陥)が見つかった場合、補修費用などが支払われます。
保険の対象は、原則として1981年6月1日以降に建築確認を受けた住宅(新耐震基準に適合した住宅)です。
保険の加入に必要な検査は、建物状況調査とあわせて実施することができます。
保険期間は、個人間売買タイプで1年・2年・5年、宅建業者販売タイプで2年・5年です(保険法人や商品によって選べる期間が違います)。
詳しくは国土交通省の案内をご覧ください。
既存住宅の売買・リフォーム(国土交通省) >

お金の話:住宅ローン控除とリフォームの補助金

中古住宅でも、条件を満たせば住宅ローン控除を使えます。
国土交通省は、この制度について「年末のローン残高の0.7%を所得税(一部、翌年の住民税)から最大13年間控除する制度です」と説明しています。
2026年1月1日から2030年12月31日までに入居する人が対象です。
借入限度額は、住宅の省エネ性能によって変わります。
長期優良住宅・低炭素住宅・ZEH水準省エネ住宅は3,500万円、省エネ基準適合住宅は2,000万円、その他の住宅は2,000万円です。
子育て世帯・若者夫婦世帯は、省エネ基準適合住宅以上の住宅で借入限度額の上乗せがあります(その他の住宅には上乗せはありません)。
控除期間は、省エネ基準適合住宅以上の住宅で13年間、その他の住宅で10年間です。
1982年1月1日より前に建築された住宅は、耐震基準適合証明書などで現行の耐震基準を満たすことを証明する必要があります。
床面積は、登記簿上の表示で原則50㎡以上です。合計所得金額が1,000万円以下の人は40㎡以上でも使えますが、子育て世帯・若者夫婦世帯の上乗せを使う場合は50㎡以上が必要です。
所得や借入期間など、ほかの条件もあります。
詳しくは国土交通省のページでご確認ください。
住宅ローン減税・既存住宅を取得したとき(国土交通省) >

当サイトの建築家の設計事例

仁川台の住まい(リノベーション)

築45年ほどの木造住宅で、現地調査で耐震性を調べてから耐震改修を計画し、行政の耐震改修補助金で100万円の補助を受けた事例です。

リフォームの補助金も、買う前に調べておきたいところです。
住宅省エネ2026キャンペーンは、新築とリフォームを対象にした4つの補助事業で、家庭の省エネ化を進める国のキャンペーンです。
リフォームは、子育て世帯に限らずすべての世帯が対象です。
みらいエコ住宅2026事業では、平成28年以前に新築された住宅のリフォームが対象で、補助上限は住宅の新築時期とリフォーム内容に応じて40万円から100万円です。
先進的窓リノベ2026事業では、住宅1戸あたり100万円が上限です。
補助金の申請手続きは、リフォーム工事の工事施工者などが行います。
申請の受付は、予算の上限に達した時点で終了します。
最新の条件や受付状況は、公式サイトでご確認ください。
住宅省エネ2026キャンペーン・リフォーム(公式) >
 
リフォームの補助金については、当サイトの特集ページもご覧ください。
リフォームの補助金 >
建て替え vs リフォーム >

建築家に相談するとよい理由

中古住宅の購入では、買う前に「どこまで直せて、いくらかかりそうか」の見当をつけることが大切です。
建築家に相談すると、内見に同行してもらい、建物の状態や、希望する間取りに変えられるかを、買う前に確かめることができます。
物件価格とリノベーション費用を合わせた予算で判断できるため、「買ってから思った工事ができないと分かる」失敗を防ぐことにつながります。
 

団地・中古マンションのリノベーション:吉永健一さん

吉永さんは、団地・中古マンションのリノベーションを数多く手がけ、分譲団地の購入サポートも行っています。
築年数と現地内覧時の状況を見れば、建築・設備面でどこまで改装が可能かが見極められると話しています。
管理規約や使用細則の確認も欠かしません。
購入を考えている方には、現地内覧の際に建築士やホームインスペクターに同行してもらい、構造上の問題がないか、希望通りの改装が可能かを事前に確認することを勧めています。
吉永健一さんへのインタビューを読む >
 

間取りの変更:小木野貴光さん・仁美さん

小木野さんは、リノベーションは既存物があることが前提で、できないこととできることがどうしても出てくると話しています。
設計に入る段階でできるだけ調査を行い、工事に入ってから想定外の状況が起きないようにすることが大切だそうです。
壁や天井の中など、見えない部分があるため、買う前の調査が計画の土台になります。
小木野貴光さん・仁美さんへのインタビューを読む >
 

古民家・築古物件:堤由匡さん

堤さんは、古い建物では図面が残っていなかったり、増改築の履歴が不明な場合もあるため、現地調査と行政への事前確認を行い、どこまで既存を活かせるかを判断することが重要だと話しています。
依頼前に、既存図面や確認申請関係書類、登記資料、過去の改修履歴など、建物に関する資料をできるだけ集めておくと、初期判断がしやすくなるそうです。
古い建物では、耐震性と断熱性を優先度高く考え、構造上必要な箇所は補強し、断熱は効果の大きい部分を中心に改善する考え方で進めています。
堤由匡さんへのインタビューを読む >
 
リノベーションを手がける建築家や、設計事例の一覧もご覧いただけます。
リノベーションを手がける建築家の一覧 >
リノベーションの設計事例の一覧 >
 

当サイトの建築家の設計事例

札幌オリンピック選手村/マンションリノベーション

16坪のマンションで、床の一部を上げて水回りを動かしやすくし、家族5人が広く暮らせるようにした事例です。

 

当サイトの建築家の設計事例

温もりのいえ|目黒の狭小住宅再生

耐震補強と断熱改修をしたうえで、小さな住まいに対面キッチンと開放的なリビングダイニングをつくった事例です。

中古住宅を買う前によくある質問

内見に建築家に同行してもらえますか?

建築家相談依頼サービスに相談を投稿すれば、対応できる建築家からコメントが寄せられます。
内見への同行を希望する場合は、相談の内容にその旨を書いてください。

旧耐震の物件は、買わないほうがいいですか?

一概には言えません。
耐震診断や耐震改修で対応できる場合もあります。
買う前に、建築家に耐震性の見通しを相談してみましょう。

当サイトの建築家の設計事例

二世帯住宅の耐震リフォーム

築50年の木造住宅を、行政の耐震助成金を使って、耐震性の高い二世帯住宅にリフォームした事例です。

住宅ローン控除は中古住宅でも使えますか?

条件を満たせば使えます。
1982年1月1日以降に建築された住宅が対象で、それより前に建築された住宅は、耐震基準を満たすことの証明が必要です。
床面積や所得など、ほかの条件もあります。
詳しくは国土交通省のページでご確認ください。

リフォームの補助金は、買う前から調べられますか?

調べられます。
住宅省エネ2026キャンペーンなど、国の補助金は工事の内容や時期によって対象が変わります。
買う前に、どんな工事に補助が出るかを確認しておくと、予算の見通しが立てやすくなります。

中古住宅を買う前に相談したい方は建築家相談依頼サービスへ

中古住宅を買う前に相談したい方は、建築家相談依頼サービスへご相談ください。
相談の投稿と建築家探しは無料(設計・調査などの業務費用は、依頼する建築家にご確認ください)です。
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コメントが複数届くことも多く、比べながら検討できます。
 
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